ネサラ・ゲサラ法「NESARA/GESARA」とは
トランプ氏が計画している改革法です。
闇の勢力が構築した金融奴隷社会を一掃し、人権を尊重し自由で平和な世界を目指した改革法です。
ネサラ法 (国家経済安全保障改革法) National Economic Security and Recovery Act
これはアメリカのことです。
国によって呼び名は異なり、日本ですとJAPANの「J」を取って、JESARA（ジェサラ）となります。
また、国の特徴によって内容も多少異なってきますが、
世界共通として
ゲサラ法(地球経済安全保障改革法) Global Economic Security and Recovery Act
としています。
特に私達の生活を蝕む現在の金融システムについては、通貨発行権を一部の大富豪一族の権力を有する仕組みが世界中で稼働している為、金融リセットを行い、新に量子金融システムを導入することにより支配社会を崩壊させるものです。
最初にアメリカでNESARA法を制定し施行した後、GESARA法を成立させる運用で改革を進めます。
これは世界全国ではなく加盟国が適応されます。
この改革法の中で教務深いものがいくつかありますね。
例えば、興味深いのがメドベッド。
カプセルのようなベッドに寝ているだけで、治療が出来たり、若返ったりするような優れた技術も開示されます。
これまで権力者達によってこうした技術は隠され、潰され、代わりに病気を治さない薬を人類に買わせ続けて、彼等は莫大なお金を儲けて来たのです。このメドベッドは現代医療が足元にも及ばない程、革新的だと言われています。
それからフリーエネルギーにより、電気代も無料か低コストになるでしょう。ニコラ・テスラがやっと報われる時も、もうすぐでしょう。
他には所得税の廃止、食品や薬などを非課税にする、世界的核兵器の廃止など、世界共通の統一改革案として掲げられています。
ネサラ法の具体的内容は以下の通りです。
これは前述の通りネサラなのでアメリカ版になります
1.違法な銀行業務および政府の活動によるすべてのクレジットカード／住宅ローン／その他の銀行債務を免除します。
2.所得税を廃止します(最大55％の所得税、最大約30％の法人税は全て無くなります)
3.IRS(消費者庁)を廃止し、IRSの従業員を米国財務省の消費税に転入させます。
4.政府に17％の均一料金で、嗜好品／新品のみの売上税収入を作成します。食べ物や薬は消費税は０％となります。古い家などの中古品も使用しません。
5.高齢者への給付を増やします。(一部の消費税で世界の介護福祉を充実)
6.憲法をすべての裁判所および法的事項に戻します(全ての憲法を世界統一する)
7.貴族の称号、貴族の権威を元に戻す(天皇／イギリス王室／ローマ法王の権威をなくし一般人へ)
8. GESARAの発表から120日以内に新しい大統領選挙と議会選挙を確立する。
暫定政府はすべての国家緊急事態を取り消し、私たちを憲法に戻します。
9.選挙を監視し、特別利益団体の違法な選挙活動を防止します(不法団体撲滅)
10.金、銀、プラチナの貴金属(及び資産)に裏打ちされた新しい米国財務省のレインボー通貨を作成し、1933年にフランクリンルーズベルトによって開始された米国の破産を終わらせます。
11.米国運輸省によるアメリカの出生証明書レコードの販売を禁止します。
(個人情報プライバシーの保護)
12.憲法に沿った新しい米国財務省銀行システムを開始する(量子金融システム：QFS)
13.連邦準備制度を廃止する。移行期間中、連邦準備制度は、すべての連邦準備債をマネーサプライから削除するために、1年間、米国財務省と並行して運営することが許可されます。(既存のSWIFT銀行システムを廃止、移行期間有り)
14.金融上のプライバシーを保護します。(QFSの個人金融情報のプライバシー保護)
15.憲法のすべての裁判官と弁護士を再訓練する。(米国政府認定の弁護士／裁判官のみ裁判可能とする)
16.世界中のすべての攻撃的な米国政府の軍事行動を停止する。(世界中で戦争／軍事行動の全面停止)
17.世界中で平和を確立する。
18.人道的目的のために莫大な金額で前例のない繁栄を解放する。
19.国家安全保障を装って公衆から差し控えられている、自由エネルギー装置、反重力装置、音波治療装置など6,000を超える抑制技術の特許のリリースを可能にします。
(世界の隠された特許や技術を全て公開する：製薬会社特許、高レベル技術特許、フリーエネルギー特許、メドベッド、その他)
20.地球上の現在および将来のすべての核兵器を排除する(核の撲滅)
今はバイデン政権がスタートしていますが、大量逮捕完了後に、これまでの偽りの社会が開示されます。
私達は忍耐強くこの時を待って、新世界を受け入れる準備を整えましょう。
＜追記＞
※この法案の中身は国によって要検討になる点もあり、全てが実現するかどうかは不明です。また、実現可能に向けては数年かかることになるかもしれませんが、2037年までには世界に大きな転換期があると言われています。